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知っておきたい不妊治療について、不妊検査、タイミング療法、人工授精についてまとめました。

日本では結婚・出産年齢が上がり、子どもがいない・また一人っ子の家庭が増えています。このままでは少子高齢化がどんどん進んで、まともな社会福祉がなりたたない状況になることは容易に想像できます。 社会のためではなく、単に子どもが欲しいと思った時にすぐに妊娠すれば良いのですが、そうならないと「不妊」ということになります。いざというときのために、不妊治療についての概要を知っておきましょう。



どこからが「不妊」なの?

そもそも不妊とは、世界保健機構(WHO)によると、結婚したカップルが避妊をしていないのに2年間妊娠しない場合を指すそうです。日本では晩婚化の影響もあり、不妊に悩むカップルが増えていて、現在では夫婦の6組に1組が不妊治療を受け、毎年生まれる新生児の32人に1人が体外受精児だと言われています。 厚生労働省の発表によると、平均初婚年齢は夫が30.7歳、妻が29.0歳(平成23年)と、年ごとに晩婚化が進んでいます。女性が妊娠しやすい年齢は20歳前後がピークで、30歳台後半になると卵子が老化して妊娠しにくくなってしまうのです。そのため年齢が高い夫婦が妊娠を望む場合は、早めの時期に不妊治療を受けることが必要になってくるのです。



不妊治療の第一歩は検査

偏頭痛は女性に多い

世間のイメージでは、不妊治療=人工授精と飛躍して、いきなり自費診療の高額の費用をかけて心身ともにつらいイメージをもってしまいがちですが、そうではありません。まずは身近な婦人科を受診して、保険診療の範囲内で基本的な婦人科の検査を受けることになります。というのも、不妊症になりやすい女性には月経の異常があったり、子宮筋腫や子宮内膜症も原因になる場合があるからです。 また、男性不妊の原因を探る必要性からも、夫婦が揃って産婦人科を受診することが、不妊治療の最初の一歩となってきます。 不妊治療における6大基本検査といわれるのが、基礎体温、精液検査、頸管粘液検査、ふーなーテスト、子宮卵管造影検査、経膣超音波検査です。これを1か月程度かけて行います。これで何らかの不妊の原因が判明した場合は、その治療に入ることになります。



タイミング療法

男女ともに特に不妊につながる原因が見つからなかった場合、タイミング療法と呼ばれるオーソドックスな治療法に入ります。排卵のタイミングにセックスをするだけなので、病院にかからず、費用もかけなくてもできる方法です。 毎朝基礎体温を測り、排卵検査薬を使ったりして自然な妊娠を待ちます。病院で指導を受けている場合は、排卵日の辺りで超音波検査による卵胞の生育状態を観察することで排卵日をより確実に予測することができます。 こうした自然周期によるタイミング療法を2~3回行って妊娠しない場合は、排卵誘発剤を使用したタイミング療法(ホルモン療法)にうつります。 タイミング療法での妊娠成功率は5周期で90%と言われているので、通常半年ほどで妊娠します。まだ妊娠しなければ他の治療方法へと進むことになります。


人工授精~高度生殖医療

不妊治療の検査で何らかの原因があったり、タイミング療法を試してもまだ妊娠せず、年齢的にも早めの妊娠を強く希望するカップルは、人工授精、さらに高度生殖医療へと進みます。ここからは自費診療となります。 高度生殖医療には「体外受精」「顕微授精」「凍結杯移植」などがあり、保険適用外ということもあって費用がかかってきます。平均して治療期間が1~2年で44万円、2~3年で100万円というデータがあります。 高度生殖医療に対しては条件によって自治体や国からの助成金が出ます。人工授精の助成金はさまざまで、各自治体でも大きく異なります。例えば厚生労働省による「不妊に悩む方への特定治療支援事業」では、体外受精や顕微授精に対する支援として「年度あたり1回15万円、2回までとし、通算5年支給」されます。 助成内容は現在も各方面で検討が続いているので、必要な場合は最新情報は各自治体に確認しましょう。


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文責:レイ



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